NIPT検査の費用について相談する夫婦
NIPT費用ガイド2026年最新

NIPT検査の費用完全ガイド:料金相場・プラン比較と賢い選び方【2026年最新版】

2026年3月29日最終更新:2026年3月
監修:Tokyo Genomics 医療情報チーム
この記事でわかること: NIPT(新型出生前診断)の費用相場、認証施設と認証外施設の料金差の理由、費用に含まれるサービスの違い、そして「安さだけで選ばない」ための判断基準を、データに基づいて徹底解説します。

NIPT(新型出生前診断)の費用はいくらかかる?

NIPT(Non-Invasive Prenatal Testing:新型出生前診断)は、妊婦さんの血液を採取するだけで、お腹の赤ちゃんの染色体異常の可能性を高い精度で調べることができるスクリーニング検査です。妊娠10週目から受検可能で、従来の羊水検査のような流産リスクがないことから、近年受検を希望される方が急増しています。

しかし、NIPTは公的医療保険の適用外(自由診療)であり、費用は全額自己負担となります。さらに、検査を提供する医療機関によって料金設定が大きく異なるため、「結局いくらかかるの?」「なぜこんなに価格差があるの?」と戸惑う方も少なくありません。

本記事では、2026年現在の最新データに基づき、NIPTの費用相場から料金の内訳、施設タイプ別の比較、そして費用対効果の高い選び方まで、包括的に解説します。

NIPTの費用相場:全国平均と価格帯

2026年現在、日本国内でNIPTを受ける場合の費用相場は以下の通りです。

施設タイプ費用相場検査対象遺伝カウンセリング
認証施設(大学病院・基幹病院)15万〜25万円3トリソミー(21, 18, 13)必須・費用に含む
認証施設(連携クリニック)10万〜18万円3トリソミー(21, 18, 13)必須・費用に含む
認証外施設(基本プラン)5万〜12万円3トリソミー(21, 18, 13)施設による
認証外施設(フルオプション)15万〜30万円以上全染色体+微小欠失+性別施設による

全国平均としては約12万〜20万円が一般的な価格帯ですが、最も安いプランでは5万円台から、最も高いフルオプションでは30万円を超えるケースもあり、その差は実に6倍以上に及びます。

なぜこれほど価格差があるのか?

この大きな価格差は、単に「高い施設が儲けすぎている」「安い施設が手を抜いている」という単純な話ではありません。費用の違いには、検査項目の範囲、遺伝カウンセリングの有無、医療体制の充実度、陽性時のフォロー体制など、複数の要因が絡み合っています。以下で一つずつ詳しく見ていきましょう。

費用の内訳:何にお金がかかっているのか

NIPT検査の費用内訳と遺伝カウンセリング
NIPT検査の費用内訳と遺伝カウンセリング

NIPTの費用には、単なる「血液検査の代金」だけでなく、以下のような要素が含まれています。

1. 検査分析費用

採取した血液を専門の検査機関で分析するための費用です。日本国内で分析を行う施設と、海外(主に米国)の検査会社に送付する施設があります。国内検査の場合は結果が早く出る傾向がありますが、海外送付の場合はコストが抑えられることもあります。

2. 遺伝カウンセリング費用

認証施設では、検査前後に臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラーによるカウンセリングが義務付けられています。これは検査の意味や限界を正しく理解し、結果に基づいて適切な判断ができるようサポートするためのものです。1回のカウンセリングに5,000円〜10,000円程度の費用がかかりますが、多くの認証施設では検査費用に含まれています。

認証外施設では、遺伝カウンセリングが省略されていたり、オプション(別料金)として提供されているケースがあります。この差が費用に反映されています。

3. 超音波検査(エコー)費用

NIPTの採血前には、胎児の状態を確認するための超音波検査が重要です。胎児に明らかな形態異常が見つかった場合は、NIPTではなく直接確定検査(羊水検査など)に進むべきだからです。認証施設ではこのエコー検査が標準的に実施されますが、認証外施設の中には「採血のみ」で超音波検査を行わない施設もあります。

4. 陽性時のフォロー費用

NIPTで陽性(高リスク)と判定された場合、確定診断のために羊水検査や絨毛検査が必要になります。羊水検査の費用は約10万〜20万円が相場です。

ここで重要なのが、陽性時の確定検査費用を負担してくれるかどうかです。一部の施設では、NIPTの費用に「陽性時の羊水検査費用の全額または一部補助」が含まれています。初期費用が安くても、陽性時に別途10万円以上の出費が必要になるケースもあるため、トータルコストで比較することが大切です。

保険適用・医療費控除・助成金について

NIPTの費用負担を軽減できる公的制度があるかどうかは、多くの方が気になるポイントです。結論から言うと、現時点では利用できる制度はほぼありません。

NIPTは「疾病の治療」を目的とした検査ではなく、スクリーニング(ふるい分け)検査に分類されるため、健康保険は適用されません。また、同じ理由で医療費控除の対象にもなりません。自治体による助成金制度も、2026年現在、NIPTを対象としたものは確認されていません。

したがって、NIPTの費用は全額自己負担で計画する必要があります。クレジットカード払いや分割払いに対応している施設もありますので、支払い方法については事前に確認しておくとよいでしょう。

認証施設と認証外施設:費用だけでは見えない違い

NIPTを提供する施設は、大きく「認証施設」と「認証外施設」に分かれます。この違いが費用に直結しているため、正しく理解しておくことが重要です。

認証施設とは

2022年に日本医学会の出生前検査認証制度等運営委員会が設立され、一定の基準を満たした医療機関が「認証施設」として認められるようになりました。認証施設には「基幹施設」(主に大学病院や周産期センター)と「連携施設」(基幹施設と連携するクリニック)の2種類があります。

認証施設の特徴は、産婦人科専門医と臨床遺伝専門医(または認定遺伝カウンセラー)が在籍し、検査前後の遺伝カウンセリングが必須であること、そして検査対象が科学的根拠の確立された3トリソミー(21番、18番、13番染色体)に限定されていることです。

認証外施設とは

認証制度の基準を満たしていない、または認証を取得していない施設です。「無認可」「非認証」とも呼ばれます。年齢制限がなく、検査項目も全染色体や微小欠失症候群まで拡張できるプランを提供していることが多いのが特徴です。

費用と内容の比較

比較項目認証施設認証外施設
費用相場10万〜25万円5万〜30万円以上
検査対象3トリソミーのみ全染色体・微小欠失・性別など
遺伝カウンセリング必須(専門医対応)任意または省略
超音波検査標準実施省略する施設あり
年齢制限なし(2022年以降撤廃)なし
陽性時の対応高次医療機関と連携施設により大きく異なる
確定検査の費用補助施設による施設による

「安い」NIPTの落とし穴:費用だけで選ぶリスク

インターネットで「NIPT 安い」「NIPT 格安」と検索すると、5万円台からNIPTを受けられる施設が見つかります。経済的な負担を抑えたい気持ちは当然ですが、以下のリスクを理解した上で判断することが重要です。

遺伝カウンセリングの省略: 検査結果の意味を正しく理解できないまま、不安だけが残ってしまうケースがあります。特に「陽性」と出た場合、専門家の説明なしでは冷静な判断が難しくなります。

超音波検査の省略: 採血前に胎児の状態を確認しないまま検査を進めると、本来NIPTではなく直接確定検査に進むべきケースを見逃す可能性があります。

拡張検査の精度問題: 全染色体検査や微小欠失検査は、3トリソミー検査に比べて陽性的中率(PPV)が著しく低いことが知られています。例えば、微小欠失検査のPPVは約9%程度という報告もあり、陽性と出ても実際には異常がない(偽陽性)確率が非常に高いのです。不必要な不安や追加検査につながるリスクがあります。

陽性時のフォロー不足: 格安施設の中には、陽性結果が出た後の対応が「紹介状を渡して終わり」というケースもあります。確定検査を受ける施設を自分で探さなければならず、精神的にも大きな負担となります。

Tokyo Genomicsのかかりつけ医採血プラン:新しい選択肢

かかりつけ医で安心してNIPT採血を受ける妊婦さん
かかりつけ医で安心してNIPT採血を受ける妊婦さん

従来、NIPTを受けるには専門クリニックや大学病院に直接足を運ぶ必要がありました。しかし、Tokyo Genomicsが提供する「かかりつけ医採血プラン」は、この常識を変える新しい受検スタイルです。

普段通っているかかりつけの産婦人科で採血を行い、検査分析はTokyo Genomicsの提携する世界トップクラスの検査機関が担当します。つまり、慣れ親しんだ環境で安心して採血を受けながら、世界60カ国・2,000万件超の実績を持つ高精度な検査を利用できるのです。

Tokyo Genomicsの費用体系

プラン費用(税込)検査内容
基本検査99,800円〜3トリソミー(21, 18, 13)
全染色体検査プランにより異なる全染色体+性別判定
微小欠失検査付きプランにより異なる全染色体+微小欠失+性別

Tokyo Genomicsが選ばれる理由

世界基準の検査精度: 世界60カ国で2,000万件以上の検査実績を持つ検査技術を採用。21トリソミーの陽性的中率は99.9%という高い精度を実現しています。

偽陰性補償制度: 万が一、検査で「陰性」と判定されたにもかかわらず、出生後に対象疾患が確認された場合、最大800万円の補償を提供しています。この制度は、検査精度に対する自信の表れであると同時に、妊婦さんの安心を最大限に守るための仕組みです。

妊娠10週から受検可能: 多くの施設が妊娠10週以降を推奨していますが、Tokyo Genomicsでは10週0日から検査が可能です。早い段階で結果を知ることで、その後の妊娠生活をより安心して過ごすことができます。

かかりつけ医での採血: わざわざ遠方の専門クリニックに出向く必要がなく、普段の妊婦健診のついでにNIPTの採血を済ませることができます。移動の負担が軽減されるだけでなく、信頼できる主治医のもとで検査を受けられる安心感があります。

費用で後悔しないための5つのチェックポイント

NIPTの施設選びで「こんなはずじゃなかった」と後悔しないために、以下の5つのポイントを事前に確認しましょう。

1. 検査費用の総額を確認する: 表示価格に遺伝カウンセリング料、超音波検査料、結果説明料などが含まれているかを確認しましょう。「検査料○万円」と書いてあっても、別途カウンセリング料が加算されるケースがあります。

2. 陽性時の追加費用を確認する: 万が一陽性と判定された場合、確定検査(羊水検査)の費用補助があるかどうかは重要なポイントです。羊水検査は10万〜20万円かかるため、この補助の有無でトータルコストが大きく変わります。

3. 検査項目と精度のバランスを考える: 検査項目が多ければ良いというわけではありません。科学的根拠が確立されている3トリソミー検査の精度は非常に高い一方、拡張検査(微小欠失など)は偽陽性率が高く、不必要な不安を招く可能性があります。

4. アフターフォロー体制を確認する: 結果説明は誰が行うのか、陽性時にどの医療機関と連携しているのか、確定検査までの導線は明確かを確認しましょう。

5. 支払い方法の柔軟性: クレジットカード払い、分割払い、電子マネーなど、対応している支払い方法を事前に確認しておくと安心です。

よくある質問(FAQ)

Q. NIPTの費用は医療費控除の対象になりますか?

A. いいえ、NIPTは疾病の治療目的ではなくスクリーニング検査に分類されるため、医療費控除の対象にはなりません。

Q. NIPTは保険適用されますか?

A. 2026年現在、NIPTは公的医療保険の適用外です。全額自費診療となります。

Q. 一番安いプランを選んでも大丈夫ですか?

A. 費用だけで判断するのはおすすめしません。遺伝カウンセリングの有無、超音波検査の実施、陽性時のフォロー体制など、費用に含まれるサービス内容を総合的に比較することが大切です。

Q. かかりつけ医でNIPTを受けるメリットは何ですか?

A. 普段の妊婦健診と同じ環境で採血できるため、移動の負担が少なく、信頼できる主治医のもとで安心して検査を受けられます。Tokyo Genomicsのかかりつけ医採血プランでは、採血はかかりつけ医で、分析は世界トップクラスの検査機関が担当するため、利便性と検査精度の両方を実現しています。

Q. 費用の分割払いはできますか?

A. 施設によって対応が異なります。Tokyo Genomicsではクレジットカード払いに対応しており、カード会社の分割払い機能を利用することが可能です。詳しくはお問い合わせください。

まとめ

NIPTの費用は施設によって5万円台から30万円以上まで大きな幅がありますが、その差には明確な理由があります。遺伝カウンセリングの質、超音波検査の有無、陽性時のフォロー体制、そして検査精度の違いが、費用に反映されているのです。

大切なのは、「最も安い施設」ではなく「最も費用対効果の高い施設」を選ぶことです。初期費用が安くても、陽性時に追加費用がかかったり、十分な説明やサポートが受けられなかったりすれば、結果的に経済的にも精神的にも大きな負担となります。

Tokyo Genomicsは、世界60カ国・2,000万件超の検査実績に裏打ちされた高精度な検査を、99,800円〜という明瞭な価格で提供しています。さらに、かかりつけ医採血プランにより、妊婦さんの利便性と安心感を両立。偽陰性補償800万円という業界でも類を見ない保証制度で、検査後の安心もお約束します。

参考文献

  • 日本医学会 出生前検査認証制度等運営委員会「NIPT等の出生前検査に関する情報提供及び施設認証の指針」
  • 日本産科婦人科学会「母体血を用いた出生前遺伝学的検査(NIPT)に関する指針」
  • 厚生労働省「NIPT受検者のアンケート調査の結果について」
  • こども家庭庁「妊娠中の検査に関する情報サイト」

本記事は医療情報の提供を目的としたものであり、特定の医療行為を推奨するものではありません。検査の受検については、かかりつけの産婦人科医にご相談ください。

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